しかし、実際には住宅ローンを利用する際の手数料や、住宅を取得する際に諸費用がかかりますので、用意した資金をそっくり全額頭金に充てるわけにはいきません。
諸費用といってもバカにならない金額になりますので、その分の費用もしっかり用意しておく必要があります。

では、諸費用とは具体的にどのようなものにかかるのがを見ていきましょう。

まず、住宅ローンを利用して住宅を購入する際にかかる諸費用としては、融資保証料、登記費用、不動産仲介手数料、印紙税といったものがあります。
これらの費用については、資金が足りない場合は住宅ローンと併せて融資を受けることも可能です。

その他、司法書士手数料、融資関係手数料、保険料、登録免許税、土地家屋調査士手数料、不動産取得税、固定資産税精算金など、不動産業者以外に支払う手数料や税金などの費用が必要です。

これだけの諸費用を合計すると、思った以上の金額になります。
平均で、新築物件の場合で購入金額の２％から５％、中古物件で５％から１０％の金額になると言われています。
金額に換算すると、新築物件が４，０００万円の場合で８０万から２００万円、中古物件２，０００万円の場合で１００万円から２００万円ということになります。

頭金以外にこれだけの金額が必要となると、なかなか十分に用意できないという人もいるでしょう。
そういう場合は、諸費用も住宅ローンと組み合わせて借りるということもできるので、検討するとよいでしょう。

ただし、住宅ローンに加えて諸費用の融資も受けるとなると、全体の借り入れ金額がそれだけ高くなるということですので、返済計画をきちんと立ててから行なうべきです。

諸費用はローンを利用しないという場合は、住宅の購入前に資金を用意する必要がありますので、自己資金の準備の確認をしておきましょう。

もうひとつ、住宅を取得する際に考えておかなければいけないのは、新居に引っ越す際の引越し費用や家具や備品の購入の費用です。
これらも、いくら抑えてるとはいっても最低限の費用は必ず発生します。
これらの費用についても、ローンを利用するか自己資金を用意するかについて、事前によく計画を立てておきましょう。

住宅ローンを組むと、毎月の返済金額は生活費全体の中でも大きな割合を占めることになります。
それほど重要な要素を持つ住宅ローンですから、初めにどこの金融機関に融資を申し込むかが大変重要なポイントとなります。

住宅ローンを利用する金融会社を選ぶポイントとしてもっとも重要なのは、金利の比較です。
わずかな金利の違いでも、後々返済総額に大きな差が出ることになってしまいますので、失敗は許されません。

インターネットで住宅ローンの金利を検索すると、金融各社の金利が一覧で表示され比較できるサイトが出てくることがあります。
そのようなサイトでは、金利の比較以外に各社の住宅ローン商品の特徴やメリットなども紹介されていて、気になった商品に関して資料請求が簡単に行なえるようになっています。
最初に見て目安にするには大変便利ですので、ぜひ積極的に利用してみましょう。

目安がわかったところで、実際に各社の住宅ローンを比較する際には、金利以外にも確認しておかなければいけないポイントがあります。

例えば、融資限度額はいくらか、返済期間は何年から何年までの間で設定できるか、繰り上げ返済の最低限度額や返済時期、その際の手数料など、重要な項目がいくつかあります。
これらは必ず確認するようにしましょう。

特に、住宅ローンの返済計画の中に繰り上げ返済を念頭に置いている人は多いはずですが、繰上げ返済の手数料や最低限度額はローン商品によってかなりバラツキがあるので、ここはしっかりとチェックしておく必要があります。
中には繰り上げ返済の手数料が無料という住宅ローンというのもありますので、まめに繰り上げ返済することを予定している人は、このような商品も金利の安さと同じくらい魅力のあるものでしょう。

その他に、保証料、住宅ローン融資時の審査基準、完済年齢なども、事前に確認する必要がある項目です。

これらすべての項目を確認・比較した上で住宅ローンを決定し、申し込みを行なうようにしましょう。

現在の住宅ローンの借入残高がまだ多く、また金利の差も多い（目安として残高１，０００万円、残年数１０年以上、金利差１％以上）場合は、借り換えのための手数料を差し引いてもまだ借り換え前後の差が大きく、メリットが大きいといえます。

借り換えのための手数料と言いましたが、住宅ローンの借り換えを行なうには現行のローンの返済と新規のローンの手続きがあるため、かなりの金額の諸費用がかかってきます。

この諸費用がどのくらいかかるかをきちんと計算し、新旧の住宅ローンの返済額の差と比較しなければ、パッと見は別な住宅ローンのほうが有利に見えても、実際には損をしてしまう可能性もあります。

諸費用には、現行の住宅ローンの一括返済費用と新規の住宅ローンの契約手数料だけでなく、住宅ローンを最初に契約したときに用意した書類すべてを新たに用意するための手数料なども必要です。
登記簿などの費用、印紙税代、保証料、司法書士への報酬などなど、忘れていたような項目がいくつもあります。

また、新規に住宅ローンの申請を行なうわけですから、再度融資の審査も行なわれます。
前回住宅ローンの申請をした時と今とで収入状況が違うという人は、現状が審査基準を満たしているかをよく検討しなければなりません。

また、今の住宅ローンの返済状況や、担保となる該当物件についての評価額なども併せて審査対象となります。
今の住宅ローンの返済が１回でも滞ったり、地価や物件の評価が下がったりした場合も、審査が厳しくなる可能性があります。

このように、借り換えにメリットが生まれるためには、諸費用との比較や条件をクリアしなければなりません。
それでも、借り換えが実現すれば大変なメリットとなりますので、十分に確認・検討した上で手続きを行ないましょう。

上記のような目的で住宅ローンを利用し、かつ住宅ローンを利用する内容について一定の条件を満たしていれば、確定申告により税控除を受けることができます。

住宅ローン控除が受けられる期間は住宅ローンの返済期間によって決まり、その間、所定の金額が所得税より控除されます。

住宅ローン控除が受けられる物件の条件は、床面積が５０平方ｍ以上であることと、床面積の２分の１以上が居住用であることなどがあります。

住宅ローン控除が受けられる人の年収は、名義人（夫婦など共有名義の場合は全員分）のその年の合計の年収が３，０００万円以下であることが条件となっています。

また、住宅ローンを受ける本人が当該物件の取得日から６ヶ月以内に入居し、住宅ローン控除の適用を受ける年の年末まで居住していることも条件に含まれます。
このあたりは微妙な条件となる人もいるはずですので、該当するかどうかよく確認する必要があります。

住宅ローン控除を受けるためには、確定申告をする必要があります。
会社員の人も最初の年は必ずやらなければなりませんが、会社員だと年末調整は会社がすべて行なってくれているので、自分では全然やったことがないという人もいるでしょう。
確定申告は自分で必要書類をすべて揃えなくてはならないので、慣れない手続きに戸惑う人もいるかもしれません。
ですが、終わってみればその控除額の大きさに納得できるはずですので、ぜひがんばって申請してください。

また、会社員の場合は、一度適用を受ければ２年目以降は年末調整に含めて会社に行なってもらうことも可能ですので、ぐんと楽になります。
会社員で２年目以降に必要な住宅ローン控除の添付書類の内訳は、給与所得者の住宅借入金等特別控除申告書、住宅借入金等特別控除証明書、住宅取得資金に係る借入金の年末残高等証明書（原本）の３点になります。

ここでは、繰り上げ返済についてのポイントを解説します。

繰り上げ返済とは、支払っている住宅ローンの全部、または一部を返済することを言います。

一部繰り上げ返済の場合は、借り入れている元金の一部を返済することになりますから、それ以降かかる利息の金額が大きく変わります。

繰り上げ返済を行なうと、それ以降の返済方法をどうするかという選択をすることになります。
具体的には、期間短縮にするか、返済額軽減にするかを選びます。

期間短縮とは、繰り上げ返済後も毎月の支払額は従来とほぼ同じにし、単純に返済完了期間を短くするというものです。
期間短縮のメリットとしては、当初の予定返済期間よりも早くに完済できるということがあります。
加えて、トータルで支払う利息額を大幅に減らすことができます。

一方の返済額軽減とは、繰り上げ返済後の残りの返済期間は従来のままで、その分、毎月の返済額を減らすというものです。
利息の面では期間短縮よりもメリットは少なくなりますが、毎月の返済額を減らせるので、子供のいる家庭など今後資金が必要な家庭にとっては非常にメリットがあります。

このように、繰り上げ返済は住宅ローンをスムーズに終わらせるための鍵を握るものですが、焦りは禁物です。

返済を一刻も早く終わらせたいと思う余り、手元にまったく資金を残さず、あるお金をすべてすぐ繰り上げ返済に突っこむような返済は避けるべきです。
何かあったときのためにも、すぐに動かせる資金がある程度必要です。

計画を立て、最低限必要な手元の資金を上回った段階で、繰り上げ返済を行なうようにしましょう。

また、繰り上げ返済には手数料がかかる場合がほとんどです。
住宅ローンの商品タイプによってはけっこう高額な手数料がかかる場合もあります。
そのような場合は、こまめに行なうより、ある程度まとまってから行なうほうがむしろお得です。

もうひとつ、繰り上げ返済で気をつけなくてはならないポイントがあります。
それは、住宅ローン減税です。
住宅ローン減税の対象期間中に繰り上げ返済をしすぎると、借入額や返済年数が住宅ローン減税の対象となってしまう可能性があります。

同じく、繰り上げ返済によって住宅ローンの残りの借入額や返済年数が減ると、もし他の金融機関で魅力的な利息の住宅ローンにがあって借り換えしたいと思っても、条件が合わず借り換えできないということもあります。
このあたりも一度調べてから繰り上げ返済を行なうとよいでしょう。

住宅ローンの繰上げ返済は利息を数百万単位で削減することができる大きな武器ですが、今後必要な資金や今後の返済計画なども十分に考慮したうえで、慎重に行なうことが大切です。

融資の際の審査には、借りる本人の返済能力の審査、それから借りる対象となる物件の審査など様々な基準が設けられていて、実際の審査もかなり厳しくチェックが行なわれます。

せっかく購入寸前までこぎつけたのに、住宅ローンの審査に通らなかったために実現しなかったという例はたくさんあります。
住宅ローンの審査とはどういうもので、自分の場合はどう判断されるかというのを知っておく必要があります。

住宅ローンの審査基準では、単に年収が高ければ通るというものではなく、数十年先の返済完了期間まで返済能力があるかどうかという点が重要になります。
住宅ローンを申し込んだ時は年収が高くても、その前数年間の給与が安定していなければ審査を通るのが難しくなってきます。
自営の人はこの点が特にチェックされます。
そのため、申し込み時には過去数年の年収を示す資料を提出しなければならない場合があります。

もうひとつ、会社員でも勤続年数が短いと住宅ローンの審査が通りにくいというのも、共通してよく聞く話です。
過去数年間転職を繰り返し、どの会社も短い期間で退職しているような人は信用が得られず、住宅ローンの審査に通らないことが多いようです。

それから、住宅ローン以外にクレジットカードや消費者金融の返済が滞っていると、住宅ローンの審査に通らないことがあります。
ローンの返済情報は各社で共有できるようになっており、信用情報センターで確認が行なわれた上で住宅ローンの審査の合否も出されることになります。

また、カードや他のローンが滞っていなくても、他のローンの借入額が多く、年収に対しての負債比率が融資会社の基準を超えてしまっている場合は、住宅ローンの審査を通るのが難しくなります。

逆に住宅ローンの審査に通りやすい基準としては、２０歳以上の日本国籍を持つ人で、安定した収入がありかつ勤続３年以上となっています。

これだけを見ると、自営業や外国人の方は住宅ローンが借りられないのではと心配になるかもしれませんが、そういう人向けの融資会社もあるので大丈夫です。
まずはインターネットなどで情報を集めてみてください。

しかし、どちらがいいと言い切れるものではなく、結局は本人のライフプランや経済状況をふまえつつ、借りる本人が自分の責任で選ぶことになります。

ここでは変動金利の住宅ローンについて、そのポイントを解説しましょう。

変動金利の住宅ローンとは、ローンの契約をする時点での金利から始まって、返済の途中、定期的に金利が変動するタイプのローン商品のことをいいます。

変動する金利の割合はそのときの金融市場の動向とその後の動向を踏まえたものとなり、上がることもあれば下がることもあります。

高金利の時代に変動金利で住宅ローンを組んだ場合、その後金利が下がる可能性のほうが高いだろうと考える人も多いはずです。
実際にそうなれば返済額や返済利息が減りますが、万が一それよりもさらに金利が上がる可能性だってあります。
その場合は、当初の返済計画よりも返済額の総額が増えてしまうことも十分に考えられます。

しかし現実には今は低金利時代ですし、今後もしばらくどうなるかは不透明、そんな中でもっとも金利の低い変動金利の住宅ローンに魅力を感じている人も少なからずいるでしょう。

変動金利の金利は魅力的だけど、そうはいっても青天井で金利が上がるのはやはり怖いという人には、変動金利の住宅ローン商品の中でも上限金利特約付変動金利と呼ばれる商品をおすすめします。

上限金利特約付変動金利の住宅ローンとは、契約時に金利の上限を決めてしまうもので、どんなに金利が高くなってもその住宅ローンに関しては決まった金利より上がることはないという商品です。

上限金利特約付変動金利のほうが一般の変動金利よりも安心感がありますが、当初設定される金利が一般の変動金利よりも高いのが難点です。
金利が低いことこそ変動金利の魅力ですから、その魅力が損なわれる印象は否めません。

変動金利で住宅ローンを組んでも十分にメリットが受けられるのは、借入金が少なめの人や、住宅ローンを短期で組める人などです。

長期の返済期間で変動金利の住宅ローンを組む場合は、当初数年の返済では元金の減りが少ないことから、仮に数年後に金利が上がった際には返済額が大幅に増えてしまう危険性もあり、注意が必要です。
もちろんその逆で、もっと金利が下がって返済額もさらに少なくなるという可能性もあるにはあります。

いずれの可能性にも対応できるよう、変動金利の住宅ローンを長期返済で組む場合には、常にしっかりと金融市場の動向を見極める判断力が必要になります。

ここでは固定金利の住宅ローンについて、そのポイントを解説しましょう。

固定金利の住宅ローンとは、ローンの契約をする時点で金利が決まり、その金利が支払いが完了するまで適用されるというローン商品のことをいいます。

固定金利のメリットとしては、契約時に金利が決定するため、住宅ローンの返済計画が立てやすくなることです。
特に長期の返済期間を予定している人にとっては、先の読めない経済状況での金利の変動を気にしなくて済むので、安心して計画を立ててローンを組むことができます。

住宅ローンの金利といえば、一昔前までは固定金利が当たり前でしたが、最近は初めから変動金利を選ぶという人も出てきています。
ここ数年の低金利傾向もあり、変動金利が当初金利においてもっとも低いこと、さらに将来的にもっと金利が低くなる可能性も否定できず、そのときにメリットが得られやすくするためです。

しかし、ほとんどの人は長期の返済期間で住宅ローンを組んでいるはずで、わずか先の金利もわからない状態では、なかなかちゃんとした返済計画は立てられません。

初めのうちは、なるべく毎月の支払額が一定で返済計画の立てやすい、固定金利の住宅ローンを組み込んだほうが安心できます。

金利が高いときに固定金利で住宅ローンを組んだとしても、後から金利が低くなったときに、途中で変動金利へ変更したり、他の住宅ローン商品に乗り換えることは可能です。
その際には、金利市場の動向をよくチェックしてから契約するようにしてください。

住宅ローンを選ぶ際にもっとも重要な項目は金利です。
現在の金利状況、そして今後の動向をよく見極めて、固定金利もしくは変動金利などのタイプを選ぶようにしましょう。

金利について、しっかり学んでおきましょう。

住宅ローンの金利は大きく分けて、「固定型金利」、「変動金利」、「固定期間選択型」の３つのタイプがあります。

固定型金利にも種類があり、全返済期間にわたって同じ金利が適用されるタイプと、一定期間同じ金利が適用された後、段階的に金利が上がるタイプのものがあります。
いずれにせよ、固定型金利の住宅ローンを低金利で組むことができれば、返済計画や将来設計が立てやすく、返済リスクをずいぶんと抑えることができます。

変動金利は低金利時代にはメリットの多い住宅ローンですが、年に２回金利の見直しが行なわれますので、返済計画はどうしても立てにくくなります。
最初のうちは金利が低くても、数年後には高金利時代がやってくる可能性も否定できず、それがデメリットになっています。
その証拠として、変動金利に魅力は感じていても、ほとんどの人は初めの５年程度は固定金利を選択しているようです。

変動金利にも「上限金利特約」という種類の住宅ローンがあり、これは契約時に金利の変動の上限が決まっているもので、このタイプのローンであれば一般の変動金利と比べて多少の安心感があります。

固定期間選択型は、契約時から数年間は固定金利で、その期間が終了するときに次の返済方法を選び直すというものです。
このタイプは、次の返済方法を選ぶときに、その時代の金利の状況に応じた選択ができるというメリットがあります。

住宅ローンを最初に選ぶときはどうしても目先の金利ばかりを気にしがちですが、自分のライフプランの計画と、ある程度の今後の経済状況の予測をすることもとても大切なことです。
これらのことを総合的に踏まえた上で、自分の身の丈に合った金額と返済計画を十分に考えてから契約するようにしましょう。

オリックス信託銀行の住宅ローンの中でも特に好評のサービスは、住宅ローンを申し込む際の保証料や、返済時にかかる団体信用生命保険料がかからないという点でしょう。
さらに、ローン返済用口座には他の金融機関も含めて契約者が好きな口座を指定できるというサービスも、便利だということで評判になっています。

それ以外に、他社の住宅ローンのサービスとはまったく異なったサービスを提供する商品もあります。

たとえば、海外に赴任している人、あるいは今は海外にいて帰国後すぐに住宅を購入したいという人も、インターネットで住宅ローンの相談や審査、申し込みができる「住宅ローン購入・建築プラン」というのがあります。

オリックス信託銀行の｢セカンドハウスローン｣という、仕事の都合などで拠点が２箇所以上あるなど、今の自宅以外にもうひとつ家がほしいという場合に利用できる住宅ローンもあります。

｢住宅ローン借り換えプラス＋生活ゆとりローン｣は、生活費や教育費の準備など他の目的で融資をしたいときに、今の住宅ローンを借り換えすることで自宅を担保にして融資できるという商品です。

｢シニア多目的住宅ローン｣は、定年後の生活費に充てるための不動産購入、自宅の買い替え、リフォーム、別荘購入など不動産購入目的の資金を、自宅を担保に入れることで融資してもらえるという商品です。

オリックス信託銀行の住宅ローンを検討する際には、インターネット上でできる借り入れのシミュレーションを活用すると大変便利です。
このサービスは、返済シミュレーションはもちろん、借り換えのシミュレーションも行なうことができます。
新規の契約を検討している人だけでなく、すでに他の住宅ローンを組んでいる人でもオリックス信託銀行の住宅ローンに借り替えた場合を検討することができます。

通常は融資可能金額は最大１億円程度ですので、それ以上の高級住宅を購入したい場合は他の金融機関では借り入れられないということがあります。
シティバンクなら、そのような心配をせずとも憧れのマイホームを手に入れることが可能です。

住宅ローンを申し込む際には一般的には保証料や保証事務手数料がかかるものですが、シティバンクならそのような手数料が一切かからないというのも魅力です。
住宅ローンを申し込む際の諸費用を抑えることができるので、その分を頭金に回したり、引越し費用など他の資金に充てることもできるというメリットがあります。

シティバンクの住宅ローンは、繰り上げ返済の自由度が高いことも魅力のひとつです。
お金が貯まったときに、いつでもいくらからでも繰り上げ返済をすることができます。
一般的な住宅ローンの場合は、繰り上げ返済ができるタイミングが決まっていたり、繰り上げ返済の額もいくら以上と決まっている場合が多くあります。
シティバンクの住宅ローンならそのような制限が一切ありませんので、繰り上げ返済の時期を先送りにして無駄な金利を払うということがありません。

また、繰り上げ返済にかかる手数料も、月３回まで無料となっています。
これなら気軽に繰り上げ返済ができ、返済期間を少しでも短縮することができます。
また、元金を返済することにより利息の支払いを抑えることができるので、返済総額も減らすことができます。

小額からでもコツコツと繰り上げ返済ができ、返済期間や返済総額が少しでも減らせていることが実感できるので、非常にお勧めのサービスです。

他にも、シティバンクの住宅ローンなら、団体信用生命保険は障害特約付きです。
しっかりとしたワイドな保障が付いているので、安心して利用することができます。

ソニー銀行の住宅ローンを利用する場合は、窓口に行かなくても担当のローンアドバイザーがついてくれます。
その担当がローンに関する手続きやそのほかの様々な連絡をしっかりと行なってくれるので、窓口に行かなくても安心して利用することができます。

では、ソニー銀行の住宅ローンを利用する手順を見てみましょう。

１．ソニー銀行で住宅ローンを借りることを検討したいという人は、まず初めにインターネットで仮審査の申し込みを行ないます。

２．後日、ソニー銀行から仮審査の結果報告が出たことの通知がメールで届きます。
　　インターネットの画面上で仮審査の結果を確認し、その内容でよければ、その画面から申込書の郵送依頼を行ないます。

３．申込書が届いたら記入を行い、必要書類を同封してソニー銀行に返送します。

４．ソニー銀行にて本審査を行ないます。申込書の到着から７～１０日後に、本審査の結果が出たことを電話やメールで連絡します。

５．本審査の結果をインターネットの画面上で確認し、その内容でよければその画面上から本契約の手続きを開始します。
　　後日、「住宅ローン契約書」が郵送されてくるので、記入を行い必要書類を同封し、ソニー銀行に返送します。
　　ソニー銀行での準備が整い次第、電話やメールで連絡が入ります。

６．インターネットの画面上で振込先や振込日などを設定します。
　　指定の内容に従って、借入金が口座に入金されます。

その後、指定した日からローンの返済の自動引き落としが開始します。

以上が、ソニー銀行で住宅ローンを利用する際の流れになります。
すべてを電話、メール、郵送で行なうことができるので、来店の必要がまったくありません。

忙しくてなかなか窓口に行くことができないという人でも、安心して利用することができます。
一度、ソニー銀行の住宅ローンを検討してみてはいかがでしょうか。

東京スター銀行のスターワン住宅ローンには、なんと１５の魅力がメリットとして挙げられています。
その中でも、「保証料０円」「ガンと診断されたらローン０円」「ＡＴＭ利用合計月８回まで手数料無料」などは、特に金利と同じくらい魅力的なサービスと言えるのではないでしょうか。

東京スター銀行で特徴的なのは、他の金融機関の住宅ローンでは頭金０で全額融資を利用しても住宅が購入できるのに対し、東京スター銀行ではあえて借りすぎ防止という意味で頭金を２割以上用意することを勧めているということです。
しかし保証料が０円ですので、諸費用を少しでも抑えられれば頭金の確保につながり安心です。

東京スター銀行では、一般的に契約完了後に作成されるような、何十年にも及ぶ返済予定表の作成というものがありません。
代わりに、６ヶ月先までの返済予定表と毎月届く明細書で確認する仕組みになっています。
これについては、東京スター銀行の住宅ローンが繰り上げ返済に関して積極的なプランを打ち出しているためで、繰り上げ返済をこまめに行なえば当然その都度返済計画が変更されますので、合理的な仕組みだということが言えます。

また、東京スター銀行は繰り上げ返済に関してさらに積極的なサービスを提供しています。
それが預金連動型ローンという、日本で初めて提供されたサービスです。
これは、東京スター銀行の口座に預金された額と同額の住宅ローンの借入金額には、金利が一切かからないというサービスです。
これだと、口座に残高があるほど借入元金の返済が早くなるので、繰り上げ返済と同じような効果が期待できます。
もちろん口座のお金はいつでも引き出すことが可能です。
その為、「繰り上げ返済したいけど、何かあったときのために手元にお金は残しておきたい」というニーズに対応することができます。

東京スター銀行のスターワン住宅ローンでは、金利の計算の日割りで行なわれ、返済のタイミングに関しても１円の無駄も出さないような仕組みになっています。

もうひとつ、東京スター銀行のスターワン住宅ローンでは、外貨の運用も魅力のひとつとなっています。
東京スター銀行の預金連動型の場合、円普通預金では金利が付きませんが、外貨預金には金利が付利される仕組みになっています。
ですので、外貨預金を利用して賢く運用すれば、単に住宅ローンを減らすだけでなく、さらに実質的に金利を減らすことも可能になってきます。

１つ目のメリットは、選べる３つの金利プランです。

３つの金利プランには変動プラン、上限プラン、固定プランがあり、まず借り入れの申し込み時に選ぶことになりますが、返済途中でも他のプランに切り替えることが可能です。
（別途手数料がかかる場合があります。）

変動プランとは変動金利型住宅ローンのことで、年に２回、金利の見直しが行なわれます。

上限プラントは上限金利特約型住宅ローンのことで、基本的には変動金利型タイプの金利の変動がありますが、あらかじめ上限金利を設定することで、その金利を超えることがないという特約が付いたものです。

固定プランとは固定金利特約型住宅ローンのことで、一定の特約期間内は固定金利で、期間終了時に次の金利プランを選択するタイプになります。
一定期間内は固定金利となるため、その間の返済計画が立てやすくなります。

２つ目のメリットは、自由返済という点です。
繰り上げ返済のタイミングに制限がなく、いつでも自由に返済ができるというものです。
しかも、インターネットを使って返済すると、手数料が無料になる上に、土日や祝日でも手続きを行なうことができます。

一般的に繰り上げ返済にはタイミングや回数の制限などがつくことがありますが、住友信託銀行の住宅ローンなら、そのような制限を心配することなく、また手数料のことを気にして繰り上げ返済のタイミングを先送りするようなこともありません。

３つ目のメリットは、自動返済です。
これは、毎月の返済日当日に返済用口座に一定の残高以上の金額がある場合、指定金額を上回る部分を一部繰り上げ返済に充てるというサービスです。
このサービスでは、繰り上げ返済の手数料は毎回無料となります。
一部繰り上げ返済の自動設定の手続きも簡単です。

その他のプランでは、住友信託銀行には三大疾病保障特約付住宅ローンというのもあります。
この住宅ローンは、「がん」「脳卒中」「急性心筋梗塞」の３大疾病にかかった時に返済金に関するサポートがあるというサービスです。
特約の対象となるのは、借入時の年齢が満５０歳以下でかつ返済完了時の年齢が７５歳以下の人です。

家庭での全エネルギーを電気で賄うオール電化住宅を購入する人を対象とした「オール電化住宅専用ローン」、
天然ガスを利用した住宅を購入する人を対象とした、「ガス省エネ住宅専用ローン」というのもあります。

また、住友信託銀行の住宅ローンを利用したいけど審査に通るか不安があるという人向けに、インターネットによる仮審査が行なえるサービスというのもあるのでぜひ利用してみてください。

それが、りそな住宅ローン「フラット３５」です。

りそな銀行でも特にこの住宅ローンを強くおすすめしているようです。

この住宅ローン商品は、新築または中古の住宅を購入する際の新規の融資に利用できるもので、残念ながら他の金融機関からの借り換えやリフォーム、土地の購入のみには利用することはできません。

住宅を購入する目的でりそな住宅ローン「フラット３５」を利用する場合は、住宅の購入価格の９０％以内、最大で８，０００万円の融資を最大３５年の借入期間で受けることができます。

この商品の最大の魅力は、契約時に決定した金利が返済期間中ずっと適用される長期固定金利型ローンだということです。
年数が経っても毎月の返済額やローンの返済総額が変わることがないですし、ボーナス併用払いも利用できます。
安定していてかつ無理のない返済計画を立てることができるので、借りるほうも貸すほうも安心して利用できるローンなのです。

りそな住宅ローン「フラット３５」のそのほかの魅力としては、りそな銀行のホームページや電話で申込書の請求をすると優遇サービスを受けることができるというのがあります。
店舗を利用した際の金利や手数料よりも、それぞれ低い金額で融資が受けられるようになります。
申込書の請求だけで、かかる費用や返済金額がお得になるというのは大変魅力的です。

大変魅力的なりそな住宅ローン「フラット３５」ですが、利用の際には年収や債務比率に関する条件があります。
諸条件など詳しいことはホームページで確認するか、一旦窓口やコールセンターで相談してから申込みの手続きをするとよいでしょう。